海外FXの スプレッド・手数料 比較

円口座のRawゼロ口座は、往復の取引手数料が400円の固定額です。ドル口座では往復4ドルです。ドル建ての手数料は為替が動くと円換算額も動きますが、円口座であれば為替を挟まずに見積もれます。手数料のかからないPureスプレッド口座もあるため、取引量が少ないうちは手数料なしで始め、量が増えたらRawゼロ口座へ移すという使い分けができます。初回の最低入金額は1万円です。

ブレード口座の手数料は、円口座では通貨ペア1ロットあたり往復720円、ドル口座では片道3.5ドル、往復にすると7ドルです。「1取引（片道）・1ロット（100,000通貨）あたり3.5ドル」と数え方の単位まで決まっているため、片道か往復かで迷う余地がありません。最大レバレッジは500倍で、この9社のなかでは低めです。レバレッジよりも手数料の明確さを重視する場合に候補へ入ります。スタンダード口座の初回最低入金額は200ドル相当で、他社と比べるとやや高めです。

ILC口座の取引手数料は1ロットあたり往復5ドルで、BigBossのデラックス口座と同額で、掲載9社のなかでは安い側に入ります。ただしILC口座は最低入金額が1,000ドルと高めで、最大レバレッジは200倍と掲載9社で最も低いため、手数料の安さを使うには相応の資金が要ります。少額から始めたい場合は、手数料のかからないX Leverage口座もあります。最低入金額100ドル、最大レバレッジ500倍です。MT4・MT5・cTraderの3つに対応しており、使い慣れたツールを選べる点も他社にはない構成です。

手数料ありの口座は2種類あります。デラックス口座は片道2.5ドル、往復5ドルで、TradeviewのILC口座と同額で、掲載9社のなかでは安い側に入ります。プロスプレッド口座は片道4.5ドル、往復9ドルと高めですが、最低入金額の設定がないため、手数料ありの口座を少額で試せます。オメガ口座とデラックス口座の最大レバレッジ2,222倍は、上限を数値で定めている口座のなかでは掲載9社で最大の水準です（HFMのKATANA口座は上限を設けていません）。手数料の安さとレバレッジの高さは別の指標なので、どちらを優先するかで評価が変わります。新規口座開設ボーナスは15,000円分で、スタンダード・デラックス・プロスプレッドのいずれかを新規開設した方が対象です。

公式サイトで片道3ドルと往復6ドルの両方を示しているため、片道か往復かを取り違える余地がありません。円口座の場合は、ドル建ての手数料が注文時の為替レートで換算されて差し引かれます。新しく加わったゼロ口座は銘柄ごとに手数料が変わる方式で、対象銘柄は1.5ドルから、それ以外はナノスプレッド口座と同じ6ドルです。対象銘柄は公式サイトのPDFで確認できます。最低入金額は10ドル、最大レバレッジはゼロ口座のみ2,000倍で、他は1,000倍です。

ECN口座の手数料は片道3ドル、往復6ドルです。この会社で注意したいのは、ECN口座がボーナスキャンペーンの対象外である点です。手数料の安い口座を選ぶとボーナスを受け取れないという関係は多くの会社に共通しますが、その線引きがはっきりしている会社とそうでない会社があります。最低入金額は5ドルと低く、最大レバレッジは2,000倍です。金融ライセンスはセーシェルFSAの証券ディーラー SD019です。

Zero口座は取引手数料が1ロットあたり往復6ドル、最低入金額は0円です。手数料の水準は掲載9社の中位で、入り口の条件は最も緩い部類にあたります。ゴールド（XAU/USD）を取引する場合は往復10ドルとなり、通貨ペアより重くなる点に注意が必要です。最大レバレッジはPremium・Pro・Zero・Centの各口座が2,000倍、トップアップボーナス口座が1,000倍、KATANA口座は無制限です。ロスカット水準は20%、マージンコールは50%で、KATANA口座のみロスカット水準0%、マージンコール20%です。

RAW ECN口座の手数料は、円口座で片道450円・往復900円、ドル口座で片道3ドル・往復6ドルです。円口座であれば為替が動いても手数料の円額は変わりません。通貨ペアと貴金属は往復6ドルで、ETFは往復12ドルです。プレミアム口座は最大レバレッジが2,000倍に上がる一方、初回入金額は居住国により500〜3,000ドルと高めです。

ゼロ口座の手数料は片道5ドル、往復10ドルで、掲載9社のなかでは最も高い水準です。ただしこの会社には、手数料が無料でスプレッドを抑えたKIWAMI極口座という選択肢があります。手数料ありの口座だけを見て判断すると、この会社の実像を取り違えます。KIWAMI極口座は入金ボーナスの対象外である一方、スタンダード口座とマイクロ口座は対象です。運営する法人ごとに番号が分かれており、どの法人と契約するのかがはっきりします。